自社の方針や技術力を優先して商品やサービスを開発・提供する『プロダクトアウト』

自社ならではの「強み」を活かして商品やサービスを開発~販売提供するマーケティング手法である『プロダクトアウト』
それぞれメリットとデメリットについて解説しています。

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『プロダクトアウト』とは?

自社のテクノロジーを最大限に活かすことを軸に商品開発~販売を展開

『プロダクトアウト』とは、保有する技術力を活かして、自社の方針に沿った商品やサービスを開発~販売提供するスタンスを意味しています。

つまり「自社ならではの独自性のある商品やサービスを開発し提供するマーケティング手法」と言えます。

市場(マーケット)や顧客(ユーザー)のニーズよりも売り手(作り手)である企業側に軸足を置き、「良いモノを作れば売れる」という考え方がベースにある手法です。

『プロダクトアウト』⇔『マーケットイン』

一方、市場(マーケット)や顧客(ユーザー)のニーズを把握し、それを満たす商品を開発~販売提供するマーケティング手法のことを『マーケットイン』と呼びます。

『マーケットイン』の詳細については、こちらのページをご覧ください。

『プロダクトアウト』のメリット

『プロダクトアウト』によって生じる3つのメリット

『プロダクトアウト』を採用することによるメリットは、以下の通りです。

競合他社との差別化を図りやすい

自社ならではの「強み」を具現化

『プロダクトアウト』は、自社独自のテクノロジーやアイデア、強みを発揮した商品・サービスを開発~販売展開するのが特徴です。

そのため、競合他社には真似できない可能性が高く、自社のアピールとともに他社との差別化を図ることが可能になります。

また、独自性のある商品やサービスであれば、「この商品・サービスならこの企業」とイメージを植え付けることができ、ブランディング戦略としても有効と言えます。

大ヒットすれば爆発的な売上が得られるかも?

前例がないためリスクではありますが・・・

『プロダクトアウト』の方針だと、市場(マーケット)に存在しない商品・サービスを開発する可能性が生じます。

すると、前例が無いため売上の予測を立てるのは難しいものの、大ヒットすれば爆発的な売上を得られる可能性も生じることになります。

コストを抑制できる

浮いたコストをマーケティング(販促)に使えるように

すでに自社が保有している「強み」やテクノロジー、設備といった資源を商品・サービス開発に活かすことができるため、市場調査や新たに部門などを立ち上げるコストを相対的に抑制することが可能になります。

『プロダクトアウト』のデメリット

消費者のニーズに合わずにビジネス自体が失敗するリスクが

企業の「強み」や技術力を軸に展開する『プロダクトアウト』の性質上、市場(マーケット)や顧客(ユーザー)が求める商品・サービスを提供できないリスクが拭えません

販売提供する企業側が「良いモノを作れば売れる」と想定していても、受け手である顧客や消費者のニーズに合致するとは限りません。

最悪の場合、売上が発生しなかったり、伸び悩んでしまう恐れが生じます。

商品やサービスを企画~開発~販売する際には、膨大なコストが生じることが多いため、売上が伸び悩んでしまうと企業経営にとって深刻な損失を被りかねません。

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