定期的に振り返って「次は何をやればいい?」という疑問を解消!?『KPT法』

プロジェクトや業務の現状を見直す・改善することを目的とした『KPT(ケプト)法』
なぜ注目されているのか、構成する3つの要素、メリットとデメリットや手順、効果を最大化するためのポイントについて解説しています。

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『KPT法』とは?

「何が良かったのか・悪かったのか」「次は何を改善すべきか」を明確にするフレームワーク

『KPT(ケプト)法』とは、「Keep」「Problem」「Try」の3要素から、プロジェクトや業務の現状を見直す・改善することを目的としたフレームワークのことです。

例えば、業務が一段落つく、プロジェクトが終わった際に『KPT法』を用いて「振り返る」ことによって、「良かった点(Keep)」と「悪かった点(Problem)」を洗い出し、「改善策(Try)」を見出すという簡潔な方式で、現状の分析と今後やるべきことが明確になるため、さまざまなビジネスシーンで用いられています。

ソフトウェア開発・システム開発分野で活用されていた『KPT法』

この『KPT法』は、もともと「アジャイル」や「スクラム」と呼ばれる、エンジニアのソフトウェア・システム開発分野で活用されていました。

それらの領域では「短いサイクルを繰り返す」「正確性を担保する」「プロセルを短縮する」ことが求められるため、『KPT法』を用いて効率的に振り返って評価をしていました。

そのフレームワークが、他業種にも注目され、活用されるようになっています。

『KPT法』がなぜ必要なのか?

現状に甘んじていてはより良い成果は得られません

企業や事業を成長させるためには、発生した出来事や結果を見直すことが重要になります。出来事や結果に満足してしまうと、それ以上の成長は見込めません。

そのため、より良い成果・結果を出すためには「客観的に現状を把握」し「改善」をすることが求められます。

そして、現状を把握する・改善策を講じるためには、正確な情報が必要です。誤った情報のまま改善策を練ったとしても、的外れの結果に留まってしまいます。

なので、『KPT法』によって現在の状況や得た結果を正しく理解することは不可欠となります。

一層進むニーズの多様化やグローバル化

近年では、ニーズが多様化しグローバル化も進んでいます。

そのため、これまで想定していた顧客・消費者の欲求・要望を見直し、改善することが必要になってきます。

複数の職種を横断した課題感の共有や改善策を練ることが可能に

プロジェクトには、セールス、マーケティング、デザイナー、エンジニアなど、さまざまな職種のメンバーによって構成され活動を進めることになります。

そのため、同じチームであっても職種が異なるので、「どんな業務を担当しているのか」「目標は何なのか」「どんな課題感を持っているのか」をお互いに把握できていないことが多くあります。

そこで『KPT法』を用いれば、シンプルでありながら効率的に振り返ることができ、1人でも大人数でも活用できる手法であるため、「課題を共有」でき「改善すべきことを明確化」することができるのです。

『KPT法』を構成する3つの要素

Keep→Problem→Try

『KPT法』は、以下の3つの要素によって構成されています。

  • Keep:良かった・上手くいった点を次回以降も続ける
  • Problem:悪かった・上手くいかなかった点を洗い出し、次回に向けた課題にする
  • Try:「Keep」と「Problem」をもとに、問題点・課題点に挑戦する

Keep(継続する)

Keep=良かったことを次回も維持する

1つ目の「Keep」とは、良かった・上手くいった点を次回以降も続ける要素です。

『KPT法』では、実施した内容すべてを変えるわけではなく、良かった・上手くいったことは次回も継続して取り組みます

Problem(問題を洗い出す)

Problem=現状や今後の課題点・問題点を抽出する

2つ目の「Problem」とは、悪かった・上手くいかなかった点を洗い出し、次回に向けた課題にする要素です。

「Problem」を洗い出す際は、「現状の課題」や「今後発生する可能性のある問題」をより具体的に、かつ客観的に見定めることがポイントになります。

Try(問題解決に向けて挑戦する)

Try=「良かった点をどう組み込むのか」「悪かった点をどう解決するか」

3つ目の「Try」とは、「Keep」と「Problem」をもとに、継続すること、問題点・課題点の解決に向けて今後挑戦する要素です。

「良かった点をどう組み込むのか」「悪かった点をどう解決するか」を具体的にすることがポイントになります。

『KPT法』のメリットとデメリット

「Keep」の扱いに特に注意!

シンプルで汎用性が高いことから多くのメリットがある『KPT法』ですが、デメリットもあります。

メリット:問題点を発見しやすく改善・解決も容易

課題・問題を早期発見しやすく対策を講じやすい

課題の発見が遅れるほど対策も後手に回ってしまい、解決するための難易度が上がってしまいますが、『KPT法』を用いて振り返りを効率的に実施することで、早期に課題を発見し、改善・解決に向けたアクションを明確化することができます。

メリット:情報共有がしやすい

個々が振り返りの機会を得ることで意見交換がしやすくなる

『KPT法』によってチームを構成するメンバー全員が活動内容を振り返り、個々の課題感や気づきを共有することができるため、情報共有がしやすくなり、コミュニケーションが活性化することになります。

メリット:個々のミッションが明確に

次のアクションが「見える化」できる

『KPT法』によって個々が課題感・気づきを得ることができるため、「Try」のステップで「次に何をすべきか」が明確になります。

メリット:チーム全体のモチベーションアップ

良かった点にもフォーカスするのも『KPT法』の特徴

悪かった・上手くいかなかった点だけでなく、「Keep」では良かった点も評価するため、チーム全体のモチベーションアップにもつながることになります。

デメリット:「Keep」を軽視しがち

慣れていないこともあり「Keep」の要素を蔑ろにしてしまうことも

一方、デメリットとしては、「Keep(次回も継続すべき良かったこと)」のステップを軽視してしまいがちな点が挙げられます。

『KPT法』以外にもさまざまなフレームワークがありますが、「Keep」といった要素を評価することはあまりないため、慣れるまでは扱いが難しく、ネガティブな振り返りに傾倒してしまう可能性があります。

デメリット:継続的に実施しなければ効果が出にくい

単発で実施しても精度が高まりにくい

この『KPT法』は、単発で実施しても思ったような効果は期待できません

前回の「Try」で決めた行動を実行し、その結果を『KPT法』で振り返って次の行動を決める、というサイクルを繰り返すことで精度が高まるため、継続的に実施することが必要になります。

デメリット:個人のモチベーションを下げることにも

悪かった点も挙げることから「個人攻撃」が起こってしまうことも

上述の通り、「Keepを軽視しがち」であるため、「Problem」の評価に比重が置かれてしまうことがあり、個人攻撃になってモチベーションを低下させる原因になってしまうことがあります。

振り返りが「個人攻撃」にならないよう工夫したり、場合によっては『KPT法』ではない別のフレームワークを活用することが求められます。

『KPT法』の手順

5つのステップ

『KPT法』は、以下のプロセスで進めます。

「フォーマット」を準備し「ルール」を決める

記録しやすいのでツールを用いる選択肢も

まずは、フォーマットを準備します。

ホワイトボードやポストイット(付箋)を用意し、「Keep」「Problem」「Try」の3つのブロックにわけます(Tryのブロックを大きめに)。

要素ごとに色分けすると、情報を視覚化しやすくなります。

ほかにも、『Trello(トレロ)』や『Coggle』といった、Web上で実施できるツールもあります。

『Keep』『Problem』を書き出して貼りだす

『Keep』『Problem』を抽出する

次に、「良かったこと」「継続すべきこと」を『Keep』枠に、「問題点」「今後問題になりそうなこと」を『Problem』枠に書き出します

順番的には『Keep』から書き出しますが、慣れないうちは『Problem』からでも問題ありません。

ほかの参加メンバーと相談せずに、自分が感じたこと・思ったことを際限なく挙げ、要素ごとに色分けすることがポイントです。

『Keep』『Problem』についてディスカッションする

書き出した内容を分析して課題を「見える化」する

それぞれの参加メンバーが書き出した内容について意見交換をします。

「良かったこと」「継続すべきこと」を挙げる『Keep』はただ「良かった」で終わらせるのではなく「なぜ良かったのか」「どんな点が良かったのか」、『Problem』では個々人の責任を追及せずに原因を分析することがポイントとなります。

『Try』を具体化

具体的かつ現実的な方策を決める

『Keep』『Problem』についての議論が深まり現状把握ができた後には、今後の『Try』の方針を決定します。

「誰が何をいつまでにやるのか」「どんな手順で進めるのか」「どんなリソースが必要なのか」といった点を具体的かつ現実的にして、改善策を具体化するステップとなります。

併せて、次の振り返りで検証しやすいように「決定に至った経緯を明確にする」「達成度を数字で設定する」といったことも行うのがベストと言えます。

実行と振り返りの共有

『KPT法』を活用してブラッシュアップを図る

そして、決定した『Try』の内容を実行し、その後再び結果を評価・振り返ります


この続きでは、『KPT法』の効果を最大化するためのポイントについて解説しています。

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