持続的に「競争優位性」を維持しやすくなる!?『VRIO分析』

自社の競合との優位性や保有する経営資源を把握するためのフレームワークである『VRIO分析』
構成する4つの要素と、SWOT分析との違い、活用するメリットとデメリット(注意点)、分析手法の5つのステップについて解説しています。

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『VRIO分析』とは?

自社の事業の「勝ち筋」を明確にするフレームワーク

『VRIO(ブリオ)分析』とは、自社の競合との優位性や保有する経営資源を把握するためのフレームワークのことです。

具体的には、「経済的価値」「希少性」「模倣可能性」「組織」の4つの視点から、自社の競合優位性や経営資源(ヒト、モノ、カネ、情報)を明らかにするための手法を意味します。

1991年にアメリカの経営学教授である ジェイ・B・バーニー 氏が提唱した『VRIO分析』を活用することで、自社の強みと弱みを把握したうえで、効果的な経営戦略が策定できるようになります。

『VRIO分析』の4つの要素

VRIO分析を構成する4つの要素

『VRIO分析』は、以下の4つの要素で構成されています。

  • Value(経済的価値)
  • Rarity(希少性)
  • Imitability(模倣可能性)
  • Organization(組織)

Value(経済的価値)

①Value(経済的価値)

「Value(経済的価値)」とは、経済的価値から経営資源を評価する要素です。

自社の保有する経営資源が、消費者や顧客、ユーザーのニーズにどれだけ応えられているかを評価し、競合との競争具合を判断します。

企業経営の基盤となる「経営資源」

主に「ヒト、モノ、カネ、情報」によって構成される経営資源

経営資源に該当する、従業員などの人材(ヒト)、保有する設備や商品の在庫といった物理的資産(モノ)、資金などの財務資源(カネ)、データや知識といった無形資産(情報)といったリソースの把握は、競合他社との差別化を図るために欠かせません。

価値のあるリソースを保有することで、競合他社との明確な違いが生じるようになり、消費者や顧客、ユーザーを惹きつけ、市場(マーケット)でのシェアを獲得できるようになります。

Rarity(希少性)

②Rarity(希少性)

「Rarity(希少性)」とは、保有する経営資源が競合他社と比較して、どれだけ「希少なリソース」があるかを評価する要素です。

希少性(独自性)が高いほど競合に模倣されにくく、一時的もしくは持続的な競争優位をもたらすようになり、市場シェアを獲得しやすくなって、ビジネスを有利に進めることが可能になります。

Imitability(模倣可能性)

③Imitability(模倣可能性)

「Imitability(模倣可能性)」とは、自社が保有するリソースが競合他社にとって「どれだけ模倣しにくいか」を評価する要素です。

前述の「Rarity(希少性)」と類似した項目で、模倣可能性が低いほど競合が容易に模倣できず、市場での優位性が高まります。

例えば、自社独自の技術やノウハウ、「創業50年」といったような歴史的な実績などが「模倣可能性」が低い例です。

Organization(組織)

④Organization(組織)

「Organization(組織)」とは、保有する経営資源を「継続的に活用できる組織能力」を評価する要素です。

保有するリソースやノウハウに「希少性」があり、競合に模倣されにくかったとしても、それらを活用し続ける組織能力が無ければ、持続性のある市場優位性を保つことは難しくなってしまいます。

そのため、経営資源を最大限に活用可能な組織体制が整っているかを評価することが求められます。

『VRIO分析』と『SWOT分析』との違い

『SWOT分析』との違いとは?

『VRIO分析』と類似したフレームワークにSWOT分析があります。

自社の強み(Strength)、弱み(Weakness)、機会(Opportunity)、脅威(Threat)の頭文字を取った『SWOT分析』は、企業や事業の現状を把握し、経営戦略やマーケティング戦略を立案するフレームワークです。

どちらのフレームワークも企業や事業の戦略立案に用いられる分析手法ですが、『SWOT分析』は内部・外部環境を幅広く把握・整理しますが、『VRIO分析』は内部資源によりフォーカスして、「自社の保有する資源に持続的な競争優位性があるのか」を深堀することに特化しているのが違いと言えます。

『VRIO分析』と『SWOT分析』は補完関係にあるため、『SWOT分析』で全体像を把握した後に「自社の強み」を『VRIO分析』で評価する、という使い方が効果的です。

『SWOT分析』の詳細については、こちらのページをご覧ください。

『VRIO分析』を活用するメリット

VRIO分析による3つのメリット

『VRIO分析』を活用することによって得られるメリットとしては、以下の点が挙げられます。

  • 自社の「強み」と「弱み」を把握できる
  • 保有する経営資源を「明確」にできる
  • 「経営戦略の策定」に活用可能

自社の「強み」と「弱み」を把握できる

①自社の強みと同時に弱みも明らかに

『VRIO分析』によって自社の競合に対する優位性(強み)が明確になると、弱みも併せて把握することができます。

「強み」をより強化し、「弱み」を改善することによって、経営力の強化につながる施策の策定・実行に役立つようになります。

またどの点にリソースを集中させるべきか、も明らかになり、経営における意思決定もスムーズになるのもポイントです。

保有する経営資源を「明確」にできる

②経営資源の詳細とともに独自性も明らかに

『VRIO分析』では、保有する経営資源の経済的な価値や希少性、組織での活用可能性や競合他社が模倣する際の難易度などを、明確にすることが可能です。

すると、市場での優位性を確保するために必要な「独自性(他社との差別化ポイント)」も見えてくるようになります。

「経営戦略の策定」に活用可能

③強みやリソースに応じた経営戦略の策定

『VRIO分析』によって、自社の強みと弱み、保有する経営資源を詳細に把握することが可能になりますが、それによって強みを活かして経営資源をどう配分するか、そういった経営上の意思決定と社内での合意形成に役立ちます。

『VRIO分析』のデメリット

VRIO分析の6つのデメリット(注意点)

一方で、『VRIO分析』によって生じるデメリット(注意点)としては、以下の点が挙げられます。

  • 分析に時間がかかってしまう
  • 「定期的な」分析が不可欠
  • 「分析すること」に満足してしまう
  • 強みを「過信」してしまう
  • 「主観的評価」に偏ってしまう
  • 「競合他社の詳細」まではわからない

分析に時間がかかってしまう

①分析には時間がかかる

『VRIO分析』は、短時間での分析に不向きです。

経営資源は、商品やサービス、人材、設備やシステムなどの企業が保有するさまざまなリソースが該当するため、それらを把握・データを収集し、分析するためには相応の時間を要することになるからです。

そのため、『VRIO分析』を行う際には、相応の時間とリソースの確保が必須になります。

「分析結果と現実」にギャップが生じることも

さらに「経済的価値」は流動的なものであり、市場(マーケット)や競合他社などの外部要因の影響を受けます。

つまり、評価・分析を進める過程でも価値は変化していくため、時間をかけ過ぎてしまうと「分析結果と現実との間にギャップ」が生じてしまう恐れもあります。

「定期的な」分析が不可欠

②変化し続ける「経済的価値」や「経営資源」を定点で分析する必要が

分析に時間を要することに加え、『VRIO分析』は定期的に実施する必要があります。

前述の通り、「経済的価値」や「経営資源」は、市場(マーケット)や競合他社などの外部要因によって左右されるため、仮に評価が高かったとしてもいつ悪化するかわからないからです。

したがって、『VRIO分析』によって継続的に自社が保有するリソースや価値を評価し、変化する市場(マーケット)に応じて経営戦略を調整しなければなりません。

「分析すること」に満足してしまう

③「時間を要し定期的に実施する」ことに満足するリスクが

さらに、「分析することに満足してしまう」というケースが考えられます。

『VRIO分析』は「経営戦略を策定するための手段」であり、分析結果から明確なアクションにつなげてこそ価値が生じることを失念してはいけません

強みを「過信」してしまう

④「強み」に疑いを持たないことも

さらにデメリット(リスク)として挙げられるのが、「強みを過信してしまう」ということです。

例えば、過去に成功したプロジェクトや販売実績が豊富な商品・サービスは、無意識のうちに「競争優位性が高い」と捉えがちですが、実際には模倣が容易で「独自性」を確保できていないケースもあります。

「主観的評価」に偏ってしまう

⑤分析結果が実施者の「主観」に陥ってしまうことも

「主観的評価」に陥りがちなのも、デメリット(リスク)の一つと言えます。

特定の部門や担当者が一人で分析を実施してしまうと、都合の良い結果になりやすく、客観性が担保されなくなってしまうことにも注意が必要です。

「競合他社の詳細」まではわからない

⑥自社ほど競合の情報を把握することはできない

『VRIO分析』は、自社の経済的価値や経営資源にフォーカスして把握することが目的のフレームワークです。

そのため、競合他社の経営資源などについては、公式に公開されている情報しか活用できないため、自社ほど詳細に把握することはできません


この続きでは、実際に『VRIO分析』を進める際の5つのステップについて解説しています。

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