時間があっても締切間際まで時間がかかってしまう『パーキンソンの法則』。
どういったメカニズムなのか、どう回避できるのかなどを解説しています！
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『パーキンソンの法則』とは？
『パーキンソンの法則』とは、仕事や金銭的支出は「与えられた時間や予算をすべて使い果たすまで膨張してしまう」という、人間心理と組織の特性のことです。
つまり、「十分に時間があっても締切間際まで時間がかかってしまう」「収入が増えても支出も同じくらい増えてしまう」現象を示す法則です。
この『パーキンソンの法則』と『ディルバートの法則』は、組織全体が無能化し機能不全を起こしてしまう、という『ピーターの法則』に関連した現象として知られています。
※『ディルバートの法則』に関しては、こちらの記事をご覧ください。
企業組織の損害を防ぐために適切でない人材を昇進させてしまう『ディルバートの法則』。どういったメカニズムなのか、どう回避できるのかなどを解説しています！
※『ピーターの法則』に関しては、こちらの記事をご覧ください。
興味や説得力を持たせる心理的効果が見込める『ジンクピリチオン効果』。活用例や使う際の注意点やポイントを交えて解説しています。
『パーキンソンの法則』の由来
『パーキンソンの法則』は、イギリスの歴史・政治学者であるシリル・ノースコート・パーキンソンが、第二次世界大戦前のイギリス帝国内のお役所事情から導き出したとされ、以下の「2つの法則」から成り立っています。
- 第一の法則：仕事の量は、完成のために与えられた時間をすべて満たすまで膨張する。
- 第二の法則：支出の額は、収入の額に達するまで膨張する。
『パーキンソンの法則』の原理・メカニズム
第一の法則は、仕事の量が増えていないにもかかわらず、役人の数が増え続けたことが起源となっています。
背景としては、出世するために部下を増やす必要があり、増えた分だけ何かしらの業務が新たに創り出されることで担当する業務量は減少しなかったことがわかっています。
「与えられた時間を満たすように業務は拡大していく」というわけです。
第二の法則は、常に国家予算を使い切り、税金の負担は増加し続けていた状況が起源となっています。
「お金などの資源をあればある分だけ使ってしまう」というわけです。
ビジネスにおける『パーキンソンの法則』の例
ビジネスに直結する第一の法則にフォーカスして例を挙げます。
- （早く終わらせられるのに）締切の直前まで後回しにしてしまう
- （早く終わらせられるのに）事前に決めた時間いっぱいミーティングをしてしまう
（早く終わらせられるのに）締切の直前まで後回しにしてしまう
社内外問わず、タスクには締切や納期が存在します。
時間的な余裕があり過ぎると、ついつい後回しにしてしまい結局、締切や納期間際になってしまう、というケースが例として挙げられます。
（早く終わらせられるのに）事前に決めた時間いっぱいミーティングをしてしまう
オンライン・オフライン問わず、一般的にミーティングは事前に時間範囲を設定・共有します。
ですが、時間的な余裕があり過ぎると、アジェンダについての議論がすでに終わっているのに、予定していた時間終了までミーティングしてしまう、ということも例として挙げられます。
『パーキンソンの法則』を回避するための5つの方法
『パーキンソンの法則』の回避策としては5つ、挙げることができます。
- あらかじめ計画を立てる
- 時間的猶予を考慮せず自身で締切・納期を決める
- 業務を細かく分割する
- 業務の実施時間を明確にする
- 担当する人員を減らす
あらかじめ計画を立てる
あらかじめ実施する業務を行う順番やペース配分といった計画を立てれば、後回しせずに順序立てて実行する可能性が高まります。
ちなみに、『エメットの法則』を理解することも、後回し（先延ばし）の回避に有効と知られています。
※『エメットの法則』に関しては、こちらの記事をご覧ください。
「先延ばしにすると一層負担が増えてしまう」「完璧主義が先延ばし癖の原因になってしまう」ということを定義した『エメットの法則』。なぜ「先延ばし」にすると負担が増えてしまうのか、「先延ばし癖」を改善するためのポイントなどについて解説しています。
時間的猶予を考慮せず自身で締切・納期を決める
「いつまでに終えればよい」というデッドラインベースで考えるのではなく、業務配分を決め締切や納期を設定するということです。
自身で「少し急がなければいけないぐらい」の期限を設けることで、意識して生産性を高めるようになることが期待できます。
業務を細かく分割する
業務を分割することで、着実に順序立てて進めていくことが可能になります。
分割する際に有効な思考法として、『チャンクダウン』が知られています。
※『チャンクダウン』に関しては、こちらの記事をご覧ください。
問題や目標を小さな「塊」に分割して、具体的な解決策や達成方法を考案する『チャンクダウン』。実施することによる7つのメリットや5つのビジネスシーンでの活用例、実際の手順や効果的に進めるための2つのポイントについて解説しています。
業務の実施時間を明確にする
例えば、一日のうち「●時から●時まで」は必ず、その業務に時間を費やすといった形で、業務の実施時間を明確にすることも回避策の一つと言えます。
先延ばしにしてしまわないよう、その時々で自身が何をすべきか明確にすることが大切なポイントとなります。
担当する人員を減らす
仮に、複数名で実施する業務であれば、「担当する人員を減らす」というのも有用な回避策といえます。
なぜかというと、「人員が多ければ多いほど、お互い任せあったりするケースが増えてしまう」ので、必要最低限、もしくは少し足りないくらいの人員で取り組むようにすることで意識的に生産性を高めることにつながります。
ちなみに、集団や組織で共同作業を行う際、人数の増加とともに一人当たりの効率が低下する現象のことを『リンゲルマン効果（社会的手抜き、フリーライダー現象）』と呼びます。
※『リンゲルマン効果（社会的手抜き、フリーライダー現象）』に関しては、こちらの記事をご覧ください。
無意識のうちに手を抜いてしまい、集団・組織にとって大きな弊害を起こしてしまう『リンゲルマン効果』。発生することで引き起こされる弊害やなぜ発生してしまうのか、発生を防ぐ方法について解説しています。
最後に
「十分に時間があっても締切間際まで時間がかかってしまう」という『パーキンソンの法則』を理解し対策すれば、時間に余裕を持つことができ、短い時間で多くの業務を実施できるようになることが期待できるので、効率性・生産性を高めることも可能になります。
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